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- Qシリーズ 新衛生・公衆衛生学 第6版
商品情報
内容
衛生・公衆衛生学の要点を、図表180点とともにコンパクトにまとめた参考書です。Q&A形式で「ポイント」を明示してあり、さらにゼッタイ覚えなければならないキーワードは、色刷りになっています。スラスラ読めて、記憶に残りやすい！またEBMと疫学の方法論については、特に力を注いで解説しました。
電子書籍版では、お持ちのイヤーノートや南山堂医学大辞典へのリンク参照機能搭載！快適に新衛生・公衆衛生学を学ぶことが可能です。
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序文
改訂第6版にあたって
本書の第1 版を世に出して頂いたのは1996 年のことで，今回の第6 版まで15年が過ぎました。
この間における衛生公衆衛生学の変遷の主な内容を，過去の序文から拾い上げますと，第1 版から第２版ではわが国の少子高齢化が取り上げられ，高齢化対策の制度面で特筆すべき内容として平成12（2000）年の介護保険制度の創設を挙げております。また，2003 年発行の第3 版ではEBM の概念を紹介しています。EBM はその後保健医療の分野を席巻し，疫学の分野でも格段の進歩がみられるようになりました。その結果，医師国家試験ガイドラインでは改訂のたびにEBM の内容が追加されています。
本書においてはEBM と疫学方法論に関する内容に特段の力を注ぎ，読者の理解に役立つよう構成しています。この目的に沿って本書をご利用いただければ幸いです。
今回の改訂のポイントは内容を図表化することでしたが，図表の作成に手間取っている間に，未曾有の大災害となった平成23 年3 月11 日の東日本大震災が起こりました。地域の危機管理は公衆衛生上の重要な課題で，Winslow は公衆衛生を「組織化された地域社会の努力を通して疾病の予防（略）を行うものである」と定義しておりますが，まさにpublic health mind を持つ公衆衛生の専門家の必要性が強く認識された出来事でした。そのような状況下で改訂作業に取り組みましたが，出版社の意図に応えるには，まだまだ改善の余地があると考えており，読者の皆様の忌憚ないご指摘，ご批判をお願い致します。
15 年の長きにわたって本書の継続を支えて頂いた日本医事新報社の編集部に心より感謝の意を表します。また，今回イラストを作成して頂いた深谷稔子さんに感謝申し上げます。
2012年1月
著者一同
目次
1 健康の概念と社会環境
Q1 健康の概念
Q2 公衆衛生の概念
Q3 衛生・公衆衛生学の道を拓いた先駆者
Q4 衛生・公衆衛生分野の発展に寄与した人々
Q5 健康障害の三要因とは？
Q6 障害の概念
Q7 障害者と社会環境
2 医の倫理
Q8 医の倫理をめぐる諸問題
Q9 医師と患者および家族との関係
Q10 生命倫理〈医療技術と社会との調和〉
Q11 臨床試験（治験）とは？
3 医療の質と安全の確保
Q12 医療の質
Q13 臨床機能評価指標（クリニカルインディケーター）
Q14 医療安全（患者安全）
Q15 院内感染対策
Q16 医薬品の副作用・医療機器の不具合
4 地域保健・地域医療
Q17 わが国の保健医療制度の組織と特徴
Q18 保健所の役割
Q19 地域健康危機管理とは
Q20 市町村保健センターの業務
Q21 医療計画とは？
Q22 災害医療
5 老人保健と介護の仕組み
Q23 介護保険と要介護認定
Q24 介護保険で受けられるサービスの種類
6 保健・医療の資源
Q25 わが国の保健医療施設（病院・診療所）の特徴
Q26 病床利用の現状
7 社会保障制度と医療経済
Q27 社会保障の概念
Q28 社会福祉の概念
Q29 国民医療費
Q30 医療費増大への対策
8 医療記録などの種類と保存
Q31 診療録と医療記録の記載方法
Q32 死亡診断書（死体検案書）の作成上の注意
Q33 死亡診断書（死体検案書）の記載方法
Q34 「死産の届出に関する規程」と死産証書（死胎検案書）
9 保健・医療・福祉関係法規
Q35 衛生法規の種類
Q36 医師法の概略
Q37 医療法の概略
Q38 守秘義務を規定した法規
Q39 刑法その他の法規の概略
Q40 医師の禁止行為や義務とその違反に対する罰則
Q41 医師の届出義務
10 国際保健
Q42 国際保健と国際医療協力
Q43 保健における国際協力組織
Q44 政府開発援助（ODA）
Q45 WHOの活動
Q46 NGO
11 公衆衛生の考え方
Q47 疾病予防の概念
Q48 臨床判断学とは
Q49 医療経済的評価の種類
Q50 根拠に基づいた医療（EBM）
Q51 最良の科学的根拠とは？
Q52 患者アウトカム
Q53 ハイリスク・アプローチと集団アプローチ
Q54 健康サービスの3E
12 疫学
Q55 疫学の定義
Q56 ジョン・スノウの疫学調査とは
Q57 因果関係を立証するための5条件
Q58 率・割合・比の違い
Q59 有病率と罹患率の違い
Q60 人年法の計算と注意点
Q61 生存率の計算法（生命表法）の例
Q62 疫学的研究方法（デザイン）の種類
Q63 記述疫学とは
Q64 患者・対照研究，コホート研究，横断研究の違い
Q65 患者・対照研究のデザインの方法
Q66 患者群と対照群の選定の仕方
Q67 コホート研究のデザインの方法
Q68 相対危険度と寄与危険度
Q69 寄与割合（寄与危険度割合）と人口寄与割合
Q70 オッズ比とは何か？
Q71 オッズ比とその95％信頼区間の計算と解釈
Q72 オッズ比はなぜ相対危険度の推定値になりうるか？
Q73 介入研究（実験疫学）の例
Q74 Intentiontotreat（ITT）解析とは
Q75 メタ・アナリシスとは
Q76 偶然誤差と系統誤差（バイアス）
Q77 情報バイアスの種類と対策
Q78 選択バイアスの種類と対策
Q79 交絡因子とそのバイアスの対策
Q80 感染症で用いられる疫学用語
Q81 流行状況の調査方法
Q82 流行原因を把握する方法
Q83 Reed-Frostの流行モデル
Q84 家庭内感染症の流行モデル
13 健康診断の評価
Q85 スクリーニング検査に適した疾患
Q86 スクリーニング検査で生じる代表的な3つのバイアス
Q87 スクリーニング検査の効率を示す指標
Q88 スクリーニング検査の基準値の設定の仕方
Q89 ROC曲線とは？
Q90 陽性反応適中度はなぜ有病率の影響を受けるのか？
Q91 検査前確率から検査後確率を求める方法
Q92 尤度比とは何か？
Q93 NNTとは何か？
14 人口統計
Q94 なぜ世界の人口は増加したのか？
Q95 わが国の人口高齢化の原因
Q96 人口静態統計とは？
Q97 人口動態統計とは？
Q98 出生に関する衛生指標の種類
Q99 死亡に関する衛生指標の種類と計算式
Q100 乳児死亡に関する指標の種類と計算式
Q101 死産，周産期死亡，妊産婦死亡の指標と計算式
Q102 年齢調整死亡率（直接法）の計算式
Q103 標準化死亡比（SMR）と間接法の計算式
Q104 主要死因別死亡状況
Q105 悪性新生物の部位別年齢調整死亡率の推移
Q106 婚姻と離婚の現状
Q107 生命表と生命関数の種類
Q108 平均寿命と健康寿命
15 疾病統計
Q109 疾病，傷害および死因統計分類とは？
Q110 国民生活基礎調査とその内容〈有訴者率，通院者率とは？〉
Q111 患者調査とその内容〈受療率とは？〉
Q112 身体障害児実態調査と身体障害者実態調査
Q113 衛生統計の種類
16 健康の保持・増進と国民栄養
Q114 「健康日本21」とは？
Q115 アルマ・アタ宣言とは
Q116 オタワ憲章におけるヘルスプロモーションの概念
Q117 バンコク憲章とは
Q118 国民健康・栄養調査
Q119 日本人の食事摂取基準
Q120 保健機能食品制度
Q121 特定給食施設と管理栄養士
Q122 健康とライフスタイルの関連
Q123 たばこ対策について
Q124 禁煙への取り組み
Q125 アルコール問題について
17 成人保健と高齢者保健
Q126 生活習慣病の概念
Q127 生活習慣病の現状
Q128 高齢者医療確保法と生活習慣病予防
Q129 発がんの危険因子（リスクファクター）
Q130 心疾患の動向とリスクファクター
Q131 脳血管疾患の動向とリスクファクター
Q132 老人の健康状態〈廃用症候群とは？〉
Q133 老人の認知症とその対策
Q134 寝たきり老人の健康管理，機能訓練
18 母子保健
Q135 「健やか親子21」とは？
Q136 子ども・子育て応援プランとは？
Q137 妊産婦死亡の動向
Q138 死産と乳幼児死亡の動向
Q139 乳児死亡の動向
Q140 母体保護法と人工妊娠中絶の概念
Q141 妊娠届と出生届の流れ
Q142 母子健康手帳の意義
Q143 感染症と胎児障害およびその対策
Q144 妊娠と放射線被曝
Q145 乳幼児健康診査
Q146 低体重児への対策
Q147 新生児マス・スクリーニングの対象疾患
Q148 B型肝炎母子感染予防事業
19 学校保健
Q149 学校保健の現状と動向
Q150 学校保健管理にかかわる職員の種類
Q151 学校保健安全法の内容を実行する職種
Q152 学校健康診断の内容
Q153 学校感染症対策
20 精神保健
Q154 精神保健福祉法の概要
Q155 精神保健福祉センターの役割
Q156 保健所における精神保健福祉活動
Q157 精神障害者の入院形態
Q158 精神障害者の社会復帰施設
21 感染症対策
Q159 世界の感染症の流行状況
Q160 感染症法の概要
Q161 届出を要する感染症
Q162 検疫感染症と検疫
Q163 予防接種法の対象疾病
Q164 予防接種の適応と接種間隔
Q165 結核の現状と結核患者管理
Q166 エイズと性感染症（STD）の現状
22 産業保健
Q167 産業保健の目的と意義
Q168 労働衛生行政の特徴
Q169 産業保健に関する法規
Q170 わが国の労働衛生行政機構
Q171 労働災害の発生状況
Q172 業務上疾病の発生状況
Q173 産業医の選任と職務
Q174 労働衛生の3管理とは？
Q175 職場における健康診断の種類
Q176 許容濃度と管理濃度の違い
Q177 生物学的モニタリングの概念と種類
Q178 労働安全衛生マネジメントシステムとは
23 食品保健
Q179 食中毒発生の現状
Q180 主な細菌性食中毒とその予防
Q181 自然毒や化学物質による食中毒
Q182 BSE問題とは？
24 環境保健
Q183 環境基本法の理念
Q184 生物学的濃縮とは？
Q185 有害物質の曝露の経路
Q186 量?反応関係と量?影響関係の違い
Q187 健康に影響を与える地球環境の変化
Q188 大気汚染と健康被害
Q189 土壌汚染と健康被害
Q190 内分泌攪乱化学物質
Q191 水質汚濁の指標
Q192 上水道の水質基準
Q193 浄水法〈特に濾過法〉
Q194 水の消毒〈塩素消毒の考え方〉
Q195 下水の処理法
Q196 主な公害エピソード
Q197 公害健康被害補償制度
Q198 環境汚染の評価
Q199 環境・排水中の有害物質
Q200 産業廃棄物〈特に感染性廃棄物の処理〉
25 職業性因子による疾患
Q201 騒音性難聴と対策
Q202 振動の人体への影響と対策
Q203 紫外線による障害
Q204 赤外線による障害
Q205 マイクロ波による障害
Q206 レーザー光線による障害
Q207 電離放射線による障害
Q208 放射線管理の原則
Q209 熱中症の種類
Q210 加圧による障害
Q211 減圧による障害と減圧症（潜水病）
Q212 酸素欠乏症
Q213 鉛中毒
Q214 カドミウム中毒
Q215 水銀中毒
Q216 クロム中毒と砒素中毒
Q217 マンガン，ベリリウム，タリウム中毒
Q218 金属熱
Q219 主なガス中毒
Q220 一酸化炭素（CO）中毒
Q221 じん肺
Q222 主な有機溶剤中毒
Q223 主な有機化合物中毒
Q224 主な農薬中毒
Q225 薬物依存・薬物中毒
Q226 主な職業がん
Q227 職業性アレルギー
Q228 職業性腰痛と頚肩腕障害
Q229 VDT障害とその対策
26 生活環境因子による疾患
Q230 住居の屋内環境の管理
Q231 化学物質過敏症
Q232 シックハウス症候群，シックビル症候群
Q233 住居内の害虫による健康障害とその駆除
Q234 衣服の健康に及ぼす影響
27 統計
Q235 推定と検定
Q236 P値とは
Q237 標準偏差（SD）と標準誤差（SE）
Q238 パラメトリック検定とノンパラメトリック検定
Q239 2×2分割表のカイ二乗検定
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書籍情報
- ISBN：9784784911813
- ページ数：248頁
- 書籍発行日：2012年2月
- 電子版発売日：2013年1月1日
- 判：B5判
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- 同時利用可能端末数：3
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