はじめに

現在，先進諸国をはじめ世界各国で進行しつつある少子高齢化への対応が広く求められており，日本でも人生100年時代を見据えた経済・社会システムを実現するための政策のグランドデザインに係る検討が開始されるなど，今後は国全体での政策的な対応も含めた包括的な対応が重要である．このように社会が求める健康寿命の延伸にとっての緊縛の課題は，高血圧，腎臓病と，それらの病態連関機序により引き起こされる認知症や脳心血管病の克服である．とくに，高血圧，脳心血管病，腎臓病の3つの病態は，それぞれが独立して存在しているわけではけっしてなく，互いに密接に連関し共通の病態基盤を有し，また同一の患者に併存する場合も多いことが特徴である．したがって，これら3つの病態は一体的に“心血管腎臓病（病態連関病）”として捉えるべきであり，各病態に対する個別的対応とともに包括的対応による“心血管腎臓病（病態連関病）”と，その起点としての高血圧の克服がきわめて重要である^1,2）．

高血圧に関しては，血圧水準と脳心血管病リスクの間には段階的・連続的な正の関連があり，国内主要10コホートのメタアナリシス（EPOCH JAPAN，計約7万人）では，血圧水準と心血管病死亡リスクとの関連は，40～64歳の中年者，65～74歳の前期高齢者においてほぼ対数直線的であり，傾きは年齢が若いほど強く認められている^3）．また，診察室血圧120/80mmHgを超えて血圧が高くなるほど，脳心血管病・腎臓病などの罹患リスクと死亡リスクが高くなることも明らかにされている^3）．さらに，国内13コホートのメタアナリシス（EPOCH JAPAN，計18万人）では，男女とも40～80歳代のどの年齢階級でも，血圧レベル上昇とともに総死亡リスクの上昇が認められ，全死亡者のうちの約20％が，最も低リスクの至適血圧を超える血圧によって発生するとされている^4）．

一方，過去の疫学研究結果をもとにした試算では，高血圧は喫煙に次いで2番目に重要なわが国の死亡原因であり，年間約10万人が高血圧により死亡しているとされる^5）．また，多くの疫学研究が示すように，血圧高値による脳心血管病過剰死亡・罹患の半数以上はⅠ度高血圧以下の比較的軽度の血圧高値の範囲から発生すると報告されている^6）．アメリカにおいて国立衛生研究所（NIH）主導のもと，高リスク高血圧患者を対象として施行され，2017年秋に発表された大規模臨床介入研究のSPRINT試験の結果では，目標収縮期血圧＜120mmHgの厳格降圧治療群では，目標収縮期血圧＜140mmHgの標準降圧治療群と比較して心不全発症と心血管死亡，さらに全死亡の発生率の有意な減少が認められた^7）．

今後，高齢心不全患者が大幅に増加する“心不全パンデミック”も懸念されているなか，NIH主導で行われたSPRINT試験の結果が重視され，アメリカでの改訂された高血圧ガイドライン（ACC/AHA Guideline 2017）では，高血圧の定義のための基準値をこれまでの診察室血圧140/90mmHg（収縮期血圧140mmHg以上かつ/または拡張期血圧90mmHg以上）から130/80mmHg（収縮期血圧130mmHg以上かつ/または拡張期血圧80mmHg以上）へと厳格化することとなった^8）．このように，高齢化の進行による“心血管腎臓病（病態連関病）”の抑制のための課題や欧米の取り組みに鑑みると，高血圧に至らなくとも正常血圧を超えている“高血圧前期”からの高血圧性疾患の重症化抑制策の構築は正しく喫緊の最重要課題であり，関連学会と連携してこれに取り組むべきであると考えられる．

以上のような状況下において，日本高血圧学会により2019年4月に改訂された最新の高血圧治療ガイドライン2019（JSH2019）では，血圧値分類の名称も改訂されており，たとえばこれまでの至適血圧（診察室血圧での収縮期血圧120mmHg未満かつ拡張期血圧80mmHg未満）は“正常血圧”とされるように変更されるなど，わが国の高血圧対策は非常に重要な局面であると考えられる^9）．

本特集では，世界的に厳格降圧が推奨されている状況下において，日本の「高血圧治療ガイドライン2019（JSH2019）」では何が重視され，どのように推奨される血圧管理のあり方が改訂されたのかについて，各領域の高血圧専門医に詳細に解説いただいた．

企画：田村功一（横浜市立大学医学部循環器・腎臓・高血圧内科学，同医学研究科病態制御内科学，同附属病院副病院長，同腎臓・高血圧内科）