はじめに

日本において、2007 年4 月に「がん対策基本法」が施行された。さらに同年6 月には「がん対策推進基本計画」が策定され、この中で重点的に取り組むべき課題の１つとして、緩和ケアの実施および推進が挙げられている。その背景としては、がん診療に携わる医師の緩和ケアに対する認識が不十分であることや、欧米先進国に比べがん疼痛緩和に用いられる医療用麻薬の種類や使用量が少ないことが挙げられる。

WHO（世界保健機関）では、全てのがん患者を疼痛から解放することを目的に1982 年よりWHO がん疼痛救済プログラムを開始し、1986 年にはWHO 方式がん疼痛治療法を示した「CancerPain Relief」を発刊した。この治療法により70 ～ 90％の除痛率が得られることが示され、その妥当性や有効性を評価する報告がなされている。日本においても、1982 ～ 1984 年にかけてWHO がん疼痛救済プログラムに参画し、WHO 方式がん疼痛治療法を埼玉県立がんセンターで試験的に実施した際、87％の除痛率が得られている。しかし、2004 年の厚生労働科学研究によると、十分に除痛されている末期がん患者は、がんセンターなどの専門病院で64％、一般病院では47％、大学病院に至ってはわずか40％にすぎないと報告されている。さらに2015 年の国立がん研究センターがん対策情報センターの報告では、除痛率は外来患者28.9％、入院患者52.6％という結果であった。日本におけるがん疼痛治療は欧米先進国と比較していまだ発展途上にあると考えられ、一層推進していかなければならないと考えられる。

現在、日本で市販されているオピオイド鎮痛薬は、欧米先進国と同程度の品目数があり、十分にがん疼痛の除痛が可能である状況と考えられる。しかし、いまだオピオイド鎮痛薬の消費量は、適正量とされる10 ～ 30％の使用にすぎないと報告されている。本書は、これら問題の一助となるようにがん疼痛治療の進め方や副作用対策、臨床薬物動態や薬理作用を詳細に解説し、個々の患者に対応したがん疼痛治療薬の適正な使用法について解説している。これらは薬剤師向けのサイト「日経ドラッグインフォメーション Online（DI Online）」（https://di.nikkeibp.co.jp/）で連載中の「ゼロから学ぶオピオイド」の内容に加筆、アップデートしたものである。

最後に本書を発行するにあたり、編集にご協力いただいた日経BP の河野紀子氏および佐原加奈子氏に感謝すると共に、診療の現場において、ご教授・ご支援いただきました青森県立中央病院副院長 的場元弘氏、ならびにがん疼痛・症状緩和に関する多施設共同臨床研究会（SCORE-G）の医師、薬剤師、看護師の皆様に深謝いたします。

2022年3月

東京薬科大学薬学部　准教授
国分 秀也

（1）問診

（2）疼痛評価

（3）薬物治療計画

（4）オピオイドの副作用対策（初期）

（5）患者モニタリング

（6）処方監査の流れ

（7）オピオイドスイッチング

（8）鎮痛薬の増減および選択

（9）副作用対策

（10）臓器障害時の投与量

（11）薬物相互作用（薬物動態学的相互作用）

（12）薬物相互作用（薬力学的相互作用）

コラム（日常診療のあんな疑問こんな疑問）

（1）臨床薬物動態の基本的知識

（2）投与量設計

（3）各オピオイドの臨床薬物動態

（4）オピオイドの臨床薬理

（5）オピオイドの臨床試験

（6）オピオイドの遺伝薬理

各種ガイドライン抜粋

本邦におけるオピオイド疼痛治療薬の作用開始とその特徴

イピオイドの投与量調節（表）

オピオイドの薬物動態の比較（表）