COPD
common diseaseに対する一般内科医の役割とは

慢性閉塞性肺疾患chronic obstructive pulmonary disease（COPD）は主にタバコ煙の曝露によって発症する生活習慣病で，わが国に500万人以上潜在しているcommon diseaseである．しかし診断と治療が行われている患者はその5％程度に過ぎない．未診断のCOPD患者はタバコを吸い続け，不十分に管理されることで，診断時には既に病期が進行してしまっていることも少なくない．common diseaseであるがゆえに，潜在している患者に対して呼吸器専門医だけが精力的に取り組んでも，今後も診断率の向上，さらに早期発見・早期治療開始による健康寿命の延長という目標を達成することは困難であろう．

2022年6月に「COPD（慢性閉塞性肺疾患）診断と治療のためのガイドライン2022〔第6版〕」が発行された．その中で，COPD診断率の向上を目指して，旧版からいくつかの点が改訂されている．まずは「診断の契機」を明記することで，未診断の患者を減らすことを目指している．これまで，高血圧や糖尿病などの呼吸器非専門医外来の高齢者に多くのCOPD患者が潜在することが報告されている．その高齢者が長期間喫煙していれば，本疾患が潜在している可能性がさらに高くなる．わが国では多くの高齢者が高血圧や糖尿病といった生活習慣病で一般内科に通院しており，そこから多くのCOPD患者が発見できるはずである．次にガイドライン第6版ではCOPDの「作業診断」に関しても言及している．これまで，日本呼吸器学会ではスパイロメトリーへの啓発活動を積極的に行ってきたが，多くの呼吸器非専門医はそれを活用していないというのが現実である．そこで第6版では「COVID-19流行期日常診療におけるCOPDの作業診断と管理手順」を掲載し，スパイロメトリーを行えない場合のCOPDの作業診断と管理の手順を明記した．最終診断にはスパイロメトリーは行われるべきであるが，一向に向上しないスパイロメトリーの実施率と，患者の多くが未診断で放置されているという現実を鑑みると，COPDを作業診断して対応してゆくという手法は，それに引き続く治療・管理によって患者の健康状態を改善させる可能性がある．

本特集においては呼吸器非専門医の日常診療の中に潜むCOPD患者を診断に結び付ける方法ならびにcommon diseaseとして非専門医が行うべき治療・管理をまとめた．特にセミナーにおいては，COPDが多くの疾患と併存し，その管理も日常診療では重要であるため，併存症に関して紙面を多く費やしている．COPDに関する知識の向上が，患者の健康寿命の延長につながることを期待したい．

柴田陽光
福島県立医科大学医学部呼吸器内科学講座